無断キャンセル(ノーショー)とは、どれくらい起きているか
無断キャンセル(No show、ノーショー)とは、予約をしていたのに、その日時になっても連絡なく、または店からの連絡に応じずに来店しないことです。2018年11月1日に公表された「No show(飲食店における無断キャンセル)対策レポート」は、飲食店を例に、無断キャンセルが予約全体の1%弱を占めると言われていること、業界全体の損害は年間で約2,000億円とも言われていることを紹介しています。
同じレポートは、1日前・2日前に起きるキャンセルも加えると発生率は6%強、被害額は約1.6兆円にのぼると推計しています。下の表は、レポートに載っている「飲食店の予約に占めるキャンセルの内訳」(予約システム会社のデータからの推計)です。数字は2018年時点の飲食店のもので、サロン・教室・クリニックなどほかの業種にそのまま当てはまるものではありません。自分の店の率は、自分の記録から出すのが確かです。
| 区分 | 予約に占める割合(推計) |
|---|---|
| 無断キャンセル | 0.9% |
| 当日のキャンセル | 3.9% |
| 前日のキャンセル | 1.1% |
| 2日前のキャンセル | 0.6% |
| 3日前以前のキャンセル | 2.8% |
無断キャンセルと、連絡のあるキャンセルは別の問題
レポートは、無断キャンセルと事前のキャンセルの違いを強調しています。直前でもキャンセルの連絡があれば、食材を別に使ったり、空いた席に別のお客様を案内したりできます。一方で無断キャンセルでは、遅れて来るかもしれないお客様のために席を空けて待ち続けることが多く(レポートでは平均2〜3時間程度)、その間の機会も失われます。
時間で枠を売る予約の仕事では、飲食店に限らず同じ構図が起こります。このため、記録も対策も2つを分けて考えるのが実務的です。連絡のあるキャンセルを減らすのは難しくても、「行けなくなったら連絡してもらう」ことはできます。無断キャンセルを連絡のあるキャンセルに変えるだけでも、空いた枠を埋める時間が生まれます。
減らすための4つの取組
レポートが「飲食事業者が取り組むことが期待されること」として挙げている4つを、予約の仕事全般に置き換えて整理すると次のとおりです。費用と手間のかからない順に、上から取り組むのが現実的です。
| 取組 | レポートの記述の要点 | 実務での進め方 |
|---|---|---|
| 予約の再確認(リコンファーム) | 電話の再確認は負担が大きいので、SMS やメールを使うと負担が少なく効果的。予約時に連絡先を確実に把握することが第一歩 | 予約のときにメールアドレスか電話番号を必ず受け、前日などに自動で再確認を送る |
| キャンセル連絡をしやすい仕組み | 連絡がつかずに無断キャンセルになる例がある。再確認の連絡にキャンセルボタンを付ける方法もある | 再確認の連絡に、変更・キャンセルの操作の入口を付ける。営業時間外でも受け付けられるようにする |
| キャンセルポリシーの明示 | ネット上で示すことに加え、電話の予約でも必要最低限の説明を行うべき | いつまでなら無料か、それ以降はどうなるかを、予約の画面と確認の連絡の両方に書く |
| 事前決済や預かり金 | 人数や金額から一定以上の被害が見込まれる予約では、事前決済や預かり金の導入も考えられる | 団体・高額・長時間の枠など、無断キャンセルの被害が大きい予約に絞って検討する |
予約を受けるときに、名前と連絡先を必ず受け、キャンセルの決まりを示します。電話の予約では口頭で伝えます。被害の大きい予約では、事前決済や預かり金も検討します。来店の前には再確認を送ります。時期はレポートが来店3日前・前日・当日朝などを例に挙げています。再確認の連絡には日時の変更とキャンセルの入口を付け、キャンセルで空いた枠はキャンセル待ちの人に知らせます。当日は、来店した予約と無断キャンセルを記録します。予約時刻から何分過ぎたら無断キャンセルとして扱うかも決めておきます。
無断キャンセルを減らす予約の仕組みをつくる手順
取組を「気をつける」で終わらせず、毎回同じように回る仕組みにする手順です。
- 予約の受付で、名前と連絡先(メールアドレスか電話番号)を必ず受ける。電話・窓口の予約も同じ台帳に入れる
- キャンセルの決まり(何日前の何時まで無料か、それ以降と無断の場合はどうなるか)を文章にし、予約の画面と確認の連絡に載せる。電話の予約では口頭で伝える
- 来店の前に再確認を送る。レポートは来店3日前・前日・当日朝などを例に挙げている。業種と予約の取り方に合わせて時期を決める
- 再確認の連絡に、日時の変更とキャンセルの入口を付ける。空いた枠は、キャンセル待ちの人に知らせる
- 当日は、来店した予約と無断キャンセルを記録する。予約時刻から何分過ぎたら無断キャンセルとして扱うかも決めておく
- 月に一度、キャンセル率と無断キャンセル率を分けて見る。時間帯・メニュー・受付の経路ごとに偏りがないかを確かめる
- 無断キャンセルが重なるお客様の扱いを決める。次の予約のときに確認する、事前決済の枠だけにする、などの運用を店の決まりとして明文化する

当社の製品
キャンセルの率と無断キャンセルの率を分けて確かめるなら、Tempo の画面をデモで確かめられます。デモを触る(新しいタブで開きます)
記録をどう読むか
無断キャンセルの対策は、記録が無いと効いたかどうかが分かりません。キャンセル率(連絡のあるキャンセル)と無断キャンセル率を一つにまとめると、再確認を始めて無断キャンセルが連絡のあるキャンセルに変わった場合に、数字の上では何も変わっていないように見えてしまいます。2つを分けて並べると、再確認の効き目と、キャンセルの決まりの効き目を別々に確かめられます。
また、無断キャンセルは特定の時間帯・メニュー・受付の経路に偏ることがあります。偏りが分かれば、その枠だけ再確認を増やす、その経路の予約だけ確認の電話を入れる、といった絞った打ち手がとれます。レポートは海外の例として、北京市の病院予約で、1年以内に無断キャンセルが累計3回になると以降3か月間は予約の資格を止める仕組みを紹介しています。お金を取る以外にも、記録をもとにした決まりで抑える方法があります。
よくある質問
無断キャンセルにキャンセル料を請求できますか。
レポートは、内容が確定した予約の無断キャンセルについて、店は損害賠償を請求できると考えられるとしています。ただし消費者との契約では、キャンセル料のうち「平均的な損害」を超える部分は無効になるため(消費者契約法第9条)、根拠のある額を決めて予約の前に示しておくことが前提です。また、保険診療の予約では、2026年6月1日から実施の厚生労働省の通知で、患者からキャンセル料を受け取れるのは、予約料を受け取る選定療養の「予約に基づく診察」を直前にキャンセルされた場合に限るとされ、予約のときの説明と同意も要ります。
再確認(リマインド)はいつ送ればよいですか。
決まった答えはありません。レポートは来店3日前・前日・当日朝などを例に挙げています。予約から来店までの日数が長いメニューほど、早めの再確認と前日の再確認の2回に分けると、空いた枠を埋める時間をとりやすくなります。
電話で受けた予約にもキャンセルの決まりを伝える必要がありますか。
レポートは、ネット上で示すことに加え、電話の予約でも必要最低限のキャンセルポリシーの説明を行うべきだとしています。電話の予約も台帳に入れて確認の連絡を送れば、口頭の説明を文字でも残せます。
